東京オリンピックの開会式まで56日。ここにきてIOC＝国際オリンピック委員会側は、“開催は既定路線だ”という姿勢を強めています。
IOC最古参委員・ディック・パウンド氏：「大会の関係者で中止を考えている者は誰一人いない。事実上、“中止”は排除されている」
パウンド氏は、最近、海外メディアの取材に積極的に応じていて、イギリス紙『イブニング・スタンダード』の取材に対し、「アルマゲドンが起きない限り、大会は開催される」と話しています。自信の根拠にあるのは、WHO＝世界保健機関からお墨付きを得ているという『感染対策の指針』です。
しかし、その対策では不十分だと、指摘する声も上がっています。アメリカのバイデン大統領に助言も行っていた感染症学の権威、マイケル・オスターホルム氏は、「日本の今の感染状況は延期を決めた1年前よりも悪化しているうえ、変異株の脅威も増している。ワクチン接種は人口の5％しか進んでいない」として、「現状の対策のままなら、オリンピックは中止すべき」と提言しました。
ミネソタ大学感染症研究政策センターのオスターホルム所長：「一刻も早い対策の見直しを求める。今のままでは危険なのは明らか。選手とスタッフを守る対策の多くを改めないといけない」
大会組織委員会は、対策をブラッシュアップし、プレーブックの最終版に反映させるとしています。
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