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●大きく減ったテレビを見る人、しかし高齢者は相変わらずほとんどの人が見ている 男性・女性ともに40代までの年齢階層で減少度合いが大きいが、一方60歳以上は男女ともにほぼ全員がテレビを視聴しているとの結果
●どこまで減る「黄昏の新聞記者」 コロナ禍も重なり危機感を強める新聞各社、特に全国紙は人員整理を経費削減の柱と位置付けており、まずは新規採用の抑制（退職不補充）で臨む方針だ。それだけでは済まない全国紙では希望退職者の募集が相次いでいる。
●加速する「Facebook離れ」、若者たちが語る「使わない理由」 東京工科大。新入生のFB利用は7年連続減少。14年の21.3％から21年には7.8％まで落ち込み。LINEは14年の88.7％から右肩上がりで、21年には99.5％、インスタも調査15年の15.1％から6年連続の増加で69.9％まで伸長。
●ワクチンアンケート結果
●米、中国企業59社への株式投資禁止 監視技術も明示 禁止対象は通信大手のファーウェイのほか、監視カメラのハイクビジョン、中国の国有通信大手3社など。これらの企業はトランプ前政権が指定したリストにも含まれていた。
●Ｇ７、五輪開催支持へ 菅首相出席、英サミット１１日開幕 バイデン米大統領、ジョンソン英首相から支持を取り付けている菅首相はＧ７全体に賛同の輪を広げ、首脳声明にも明記することで開催への弾みとしたい考え
●ワクチン接種予約、コールセンター疲弊 電話殺到、苦情や暴言 テレワークじゃないんだ⇒ 「室内にオペレーターの声が響いた」
●エリザベス女王、米大統領と13日面会 特別な関係確認 英国が欧州連合（EU）を離脱し、中国を念頭にインド太平洋地域への関与を強化する中で、様々な分野での米英の「特別な関係」を確認する意味合いもある。
●霞が関、テレワーク調査日だけ人出減 事前通知「明日だけは」 調査前日に「明日だけはテレワークをするように」と内部で指示が出た省庁もあった
●「米消費者物価指数（CPI）。前年同月比の伸び率が4.2%となり、市場の事前予想の3.6%を大きく上回った」「米国のインフレ懸念は日本にはほど遠い話だ」
●米国の物価上昇は一時的か 中銀も市場も悩む 社債投資家、買い時探る 上乗せ金利、低水準で推移も 普通社債と比べて返済順位が劣る分、同じ企業でもより高い利回りが見込める劣後債は「取り合いの状態で欲しいだけのロットが買えない」（国内生命保険）との声は多い。
●世界の住宅価格は 2006 年以降で最も上昇し、バブルへの懸念が高まる
●勝手に空き家暮らし 住民票移し、電気ガス契約 逮捕の６０代、チェックの甘さつく 女性は空き家と無関係にもかかわらず電気やガスを自ら契約し、数カ月は当たり前のように暮らしていたとみられる。
#不動産投資 #格差社会 #大メディア崩壊